「プロに確認してネットで買う」は本当にお得？カー用品の価格差の正体

カーオーディオやカー用品を選ぶ際、インターネット通販と専門店で価格が異なることに疑問を持たれる方も多いかと思います。 実は、その価格差には 「商品の金額」だけではない、明確な理由 があります。

お客様に納得して最適な買い方を選んでいただくために、価格の仕組みについてご案内します。

このページでは、

• 商品価格には何が含まれているのか
• 専門店とインターネット通販の価格差の中身
• 「誰が仕入れたか」で責任の所在がどう変わるのか
• プロに責任を負ってほしい場合、何が必要なのか

を、できるだけ分かりやすくお伝えします。

「商品価格」には、2種類ある

まず、商品価格の仕組みについて知っておいていただきたいことがあります。

カー用品やカーオーディオ製品には、「メーカー希望小売価格」と「オープン価格」という、大きく分けて2つの価格設定があります。

メーカー希望小売価格とは

メーカーが「この価格で販売することが望ましい」とする目安の価格のことです。

日本では独占禁止法により、書籍や新聞など一部の例外を除いて、メーカーが販売店の価格を拘束すること（再販売価格維持行為）は原則として禁止されています¹。

そのため、メーカー希望小売価格は、あくまで「目安」であり、実際の販売価格は各販売店が独自に決めています。

ところが、この仕組みを巧みに利用して、うまく販売を行おうとする業者が現れて問題になりました。

具体的には、「定価から○割引！」という表示をすることで、お得感を示して販売を促進する行為が目立ち始めたのです。

これはいわゆる「二重価格表示」と呼ばれる販売手法で、消費者を誤解させる行為として問題視されるようになりました。

結果、量販店同士の競争で「定価の半額」などが当たり前になり、メーカーが決めた価格も次第に意味をなさなくなってしまいました。

オープン価格への移行

こうした状況を受けて、立ち上がったのが、松下電器です。

当時の松下電器（現・パナソニック）は、業界トップの立場にありながら、大きなジレンマを抱えていました。

かつて「定価」が存在した本当の理由

メーカーとしては、ものづくりの誇りと、販売店との関係、そして消費者の信頼、すべてを守りたい。 だからこそ、かつて「希望小売価格（定価）」という仕組みを作りました。

この定価には、単なる金額以上の深い意味がありました。

① 販売店への「盾」として 「この金額をもらわないと、質の高いサービスは提供できないし、お店も潰れてしまう。 だから値切られても『メーカーが決めた適正価格なので』と断っていいんだよ」 という、メーカーから販売店への親心。

② 消費者への「責任の証」として 「この価格には、商品そのものの代金だけでなく、故障時のサポート費用や、専門知識によるアドバイス料も含まれている。 だからこの金額で買えば、最後までメーカーと販売店が面倒を見ますよ」 という、お客様への約束。

つまり定価とは、メーカー・販売店・消費者の 「みんなが幸せになるための適正価格（コスト）」だったのです。

ところが、一部の量販店がこの親心を踏みにじりました。メーカーが「10,000円（サポート費込み）」と決めた定価を逆手に取り、「メーカーは10,000円と言ってますが、ウチなら5,000円です！50%OFFです！」と、集客のダシに使い始めたのです。

本来、その5,000円の差額は「サービスや安心のための費用」だったのに、それを勝手に削って「安さ」だけをアピールする。そしてお客様も「安ければいい」とそれに飛びついてしまいました。

これを見た公正取引委員会が動きました。「どこもかしこも半額で売っているじゃないか。最初の定価は客を釣るためのウソ（二重価格）ではないのか」と。

メーカーは板挟みになりました。良かれと思って（店と客を守るために）定価を作ったのに、販売店の暴走のせいで詐欺まがい扱いされてしまったのです。

製品を世に送り出す以上、販売店も消費者も幸せにする責任がある——これは日本のものづくりにおける「作り手の誇り」でした。メーカーはその責任を果たそうとしただけなのに、結果的に裏切られたのです。

そこで松下電器が下した決断が、「もう定価（希望小売価格）なんて出さない。価格は販売店さんが自分で決めてくれ」という宣言でした。

これが、いわゆる「オープン価格制度」の本格的な始まりです（1990年代前半）。

松下電器がこの方針を打ち出すと、ソニーや日立など他の大手メーカーも「右に倣え」で追随し、あっという間に家電業界全体に広がっていきました。

価格の決まり方が変わった

オープン価格が主流になったことで、価格設定の「基準」が大きく変わりました。

以前（希望小売価格のある時代）：「基準（定価）からいくら引くか？」という「引き算」の発想

現在（オープン価格）： 「仕入れ原価にいくら乗せるか？」という「足し算」の発想

つまり、現在は仕入れ原価に対して、 「どれだけのサービスコスト（安心や技術）を上乗せして販売するか」 が、各販売店の判断に委ねられています。

その結果、「何を乗せているか（どんなサポート・サービスがあるか）」によって、店ごとの価格差が大きく開くようになっています。

このサポート内容、具体的にどのようなものがあるのでしょうか。 詳しく確認していきます

商品価格に含まれるサポート内容

経営会計の世界には、「活動基準原価計算（ABC: Activity-Based Costing）」という考え方があります。

これは、商品やサービスを提供する際に発生する「活動（アクティビティ）」ごとのコストを正確に把握し、それを価格に反映させる手法です。

この考え方をカーオーディオ専門店に当てはめると、商品価格には「商品そのもの」の原価だけでなく、以下のような活動にかかるコストが含まれていると考えられます。

ビフォアサポート（購入前）に発生する活動

• 車種への適合確認
• お客様の目的や予算に合った商品選定
• 専門知識に基づく相談対応
• 取り付け方法の事前検討
• 取り付けのために必要な部品（アタッチメント）の確認

アフターサポート（購入後）に発生する活動

• 取り付け時の不具合対応
• 初期不良時の交換・返品対応
• メーカーとの交渉代行
• 継続的なメンテナンスサポート

これらの活動すべてに人が動き、時間をかけて対応するため、人件費や設備費、ノウハウの蓄積コストなどが発生します。

つまり、価格構造は:

商品の原価 + ビフォア・アフターサポートにかかる活動コスト

となります。

なお、湯けむりガレージでは、この考え方に基づいて価格を設定しています。

では、インターネット通販の価格はどうなっているのでしょうか？

インターネット通販の価格構造

インターネット通販で販売されている商品の中には、 仕入れ原価に近い価格（仕入れ原価+数百円〜数千円程度）で 提供されているものも少なくありません。

特に、普及価格帯の商品では、こうした傾向が見られます。

この価格構造を、先ほどのABC（活動基準原価計算）の考え方で見てみると、 前述したビフォア・アフターサポートに関わる活動の多くをカットしていると見て取れます。

具体的には

• 適合確認や選定サポート → 提供なし
• 初期不良や取り付け不具合への対応 → 限定的
• 大量販売・薄利多売のビジネスモデル → サポートコストを最小化

こうした活動を削減することで、その分のコストを価格に乗せずに済んでいる、という構造です。

※もちろん、すべてのインターネット通販がこの限りではありません。 適切なサポート体制を整えている販売店も存在します。

専門店とインターネット通販の違い

つまり、「ネットで買った場合」と「専門店を通して購入した場合」の価格差は、 これらのフォロー体制にかかる正当なコストの違いと言えます。

ネット通販にも配送や梱包などの費用はかかっていますが、専門店の価格には、 それに加えて技術的な判断や相談対応といった「人が動く」コストが含まれています。

まとめ

カーオーディオやカー用品の価格差には、明確な理由があります。

• オープン価格制度により、各販売店が独自に価格を設定している
• 専門店の価格には、ビフォア・アフターサポートの活動コストが含まれている
• ネット通販の価格は、多くのサポート活動をカットすることで実現されている

価格差の中身は、「フォロー体制にかかる正当なコスト」の違いです。

どちらを選ぶかは、ご自身が何を重視されるかによります。

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